【2026年最新】APD / Lid（聴覚情報処理障害 / 聞取り困難症）を取り巻く環境の最前線

医療分野

2024年に、大阪公立大学病院の阪本浩一先生により「APD診断と支援の手引き（第一版」が公開され、全国の聴覚医へもノウハウが共有されつつあり、限られた病院でしか対応ができなかったAPD診療のすそ野が広がりつつあります。

また筑波大学の小渕千絵先生らにより、APD診療の各種情報が発信されています。

両先生とも「補聴援助システム ロジャー」の効用を推奨されています。

APD / LiiD は、難聴、ASD / ADHD（発達障がい）などとの併症例も多く、多角的な診断、支援の提案などが必要とされています。

当事者

APDの児童 / 生徒の保護者や、大学生、成人の当事者の方々により、情報交換や情報共有がされております。

なかでも「近畿APD当事者会」は医療現場とも連携しながら、症例の蓄積に協力をしています。その輪は徐々に関東にも拡がりつつあります。

自治体（厚生労働省管轄の福祉窓口）

難聴の度合いによって、自治体（各市町村の福祉対応窓口）からの助成の対応は異なります。

　高度・重度難聴（障害者手帳あり）：

　　　補聴器は「障害者総合支援法」対応機種が用意されています。ロジャーも同法の適用により、約1割ほどの負担で購入できます。

　軽度・中等度難聴：

　　　自治体の対応が一番異なります。18歳未満であれば、ロジャーにも助成が出るケースもあります。

　APD：

　　　現時点では難聴と見なされていない為、障害者手帳も交付されず、補装具としての助成が出たケースが全国で数例ある程度です。また中等度・軽度の難聴は18歳未満というハードルがあるために、特に成人のAPD 当時者にとっては、引続き厳しい状況です。厚生労働省の主導により、今後の拡がりが望まれます。

教育現場

聴覚特別支援学校 / ろう学校や、公立の小中学校の聞こえの教室では、担当教員の方々によって、情報収集がされ始めています。

ただし各校を管轄する教育委員会までその熱は広がっていないという声も聞きます。

大学の障がい学生支援室でも、APDの学生からの支援要請があった時点で個別に対応している状況かと思われます。

いずれも児童・生徒の保護者や、学生当事者の熱量頼りの状況に感じます。

販売現場

ロジャーの製造元ソノヴァ・ジャパン社が、APD診療のエキスパート 阪本先生や小渕先生を招いてのセミナーを主催し、当事者や契約販売店に向けて「APD × ロジャー」の効用の情報を積極的に発信しています。

全国のソノヴァ販売店は、ロジャーへの取組み、APDの知見などに関して、まだ温度差があるのが実情です。

ある販売店チェーンでは、ロジャーではなく、補聴器の調整によってAPD 当事者に対応している事例も出ているようです。

ヒアリングエイド・ボルテージ・ドットコム

日本で唯一のロジャー情報発信サイトである「ヒアリングエイド・ボルテージ・ドットコム」では2021年より「APD × ロジャー」の記事を掲載しています。各分野の情報収集を行い、当事者やその保護者の方に向けてのアドバイスなどを行ってきました。

当事者の方の状況を伺いながら、ご希望の方に試聴のコーディネートをしたり、助成金のアドバイスや、販売店の紹介を行っています。